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Microsoftのクラウドサービス「OneDrive」のサービス概要を徹底解説

Microsoftのクラウドサービス「OneDrive」のサービス概要を徹底解説

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近年、「クラウド化」というキーワードをよく耳にするようになりました。一昔前までは、多くの作業をパソコンで完結していたということもあり、データを自身が使用して言えるパソコン(ローカル)で保存したり管理することが一般的でしたが、今では、1人で複数のパソコンを使うことやオフィスや自宅など異なる場所で作業を行う需要の高まり、スマートフォンやタブレット端末などスマートデバイスの普及であらゆる端末や場所でデータにアクセスする需要が高まりました。

そのような状況から、あらゆる端末や場所で同一のデータがいつでも取得して活用できることから、それを英語で「雲」という意味である「クラウド」と揶揄し、ご自身のデータをサーバーで預かってくれるサービスの事を「クラウドサービス」と言います。

今回は、Microsoft社が提供している「OneDrive」の機能概要を解説します。

OneDriveとは?

OneDriveとは、冒頭でも触れましたが、Microsoft社が提供しているクラウドサービスで、ユーザーが保有している文章データや画像データ、映像データなどあらゆるデータをMicrosoft社のサーバーで保管し、いつでもどこでも利用できるサービスです。

従来の様にご自身が使用しているパソコン(ローカル)側にデータを保管していた場合、異なる端末などで同一のデータを利用するいは、予め、データを外部記録媒体などに保管して使用する、もしくは事前に使用予定の端末にデータを送付しておく必要がありましたが、OneDriveを利用することで、あらゆる端末からOneDriveのサーバーにアクセスするだけでいつでもどこでも扱いたい同一のデータにアクセスできます。

OneDriveは個人向けに3つのプランを用意

MicrosoftのOneDriveは、2017年5月現在では個人向けに無料プランと有料プランを用意しており、無料プランはストレージ容量5GB、有料プランは月額170円でストレージ容量50GB、月額1274円でストレージ容量1TB利用できます。

無料プランは、Microsoftのアカウントを取得すると誰でも利用できるプランで、既にOutlook.com(旧Hotmail)のフリーメールアカウントを取得していればOneDriveにアクセスすることでサービスを有効にできます。

50GBプランは、言うまでもなく容量50GBまで利用できるプランです。ただし、無料プランの5GB分の容量は追加されませんので注意が必要です。

1TBプランは、Microsoftのサブスクリプション制のOfficeである「Office 365 Solo」に包括されたもので、1TBプランを利用すると必然的に「Office 365 Solo」の契約に移行されます。そのため、単純にストレージ容量が1TBまで使えるだけではなく、Office(Word、Excel、PowerPoint、OneNote)が付帯しており、別途Officeをユーザー自身で購入することは不要です。ただし、Officeは1台のパソコンのみに限定されていることには注意が必要です。

法人向けの「OneDrive for Business」

OneDriveは、個人向けだけではなく法人利用に特化した「OneDrive for Business」も用意しています。法人向けと個人向けの違いとしては、OneDrive for Businessは個人向けとは違い、Microsoftのファイル、情報共有システムである「SharePoint」をベースにしたもので、組織で複数のユーザーとデータを共有できる他、共同編集、データのバージョン管理ができるが特徴です。

また、法人向けであることから、セキュリティ性が高く担保されていること、SLAにて稼働率が補償されているなど、ビジネスユースに最適化されています。

OneDrive for Businessは、1TBの容量とデータ共有ができる月額540円の「プラン1」とプラン1の機能に加え、高度なセキュリティ機能とコンプライアンス機能を加えた月額1,090円の「プラン2」の2つが用意されています。

法人向け「Office365」に「OneDrive for Business」が付帯

先程紹介した法人向けの「OneDrive for Business」ですが、こちらはMicrosoftのグループウェアサービスである「Office365」にも付帯しています。Office365は、組織において生産性を高めるために共同作業を可能にし対話機能を充実させたサービスを提供しているのが特徴です。

法人向けのOffice365の詳細については、別途記事にする予定ですが、月額540円でExchange機能、SharePoint、Skype、OneDrive for Businessが付帯している「Business Essentials 」、月額900円で各種Officeソフトの他、OneDrive for Businessが付帯する「Business」、月額1360円で、先程のBusiness EssentialsとBusinessの2つのプランに含まれている機能を統合した「Business Premium」の3つのプランが用意されています。

法人など組織では、WordやExcelといったOfficeソフトはあたり前に使用している場合が多いですが、この機会にクラウドサービスを検討している場合は「OneDrive for Business」を単体で契約するより、価格や機能を考慮すると各種Officeソフトも活用できるOffice365を契約した方がコストパフォーマンスが良いといえます。

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