ウェブサイトを閲覧する際に、今まではパソコンを使うことが多かったですが、スマートフォンが一般に普及してきた今、インターネット環境がいつでもどこでも利用できるようになったことで、ウェブサイトの閲覧もスマートフォンからのトラフィックが増えてきています。
2015年4月からはGoogleの検索エンジンの表示結果への順位としてモバイル対応しているかどうかも要素として加わったことで、スマートフォンサイトへの対応が急がれます。
今回、新たにスマートフォンサイトを作ってみたいと考えている方に対して、スマートフォンに最適化する3つの方法をお伝えします。
画面サイズごとに表示内容を最適化する「レスポンシブ」
パソコン以外にもスマートフォンが市場に出回ったことで、様々な画面サイズの端末からウェブサイトにアクセスすることが多くなっています。
ウェブサイトを閲覧している端末の画面サイズ毎に表示内容を最適化する「レスポンシブ」という方法があります。
レスポンシブのメリットとしては、パソコン用に作成したウェブサイトで利用しているHTMLコードやURLなどは書き換える必要がないため、初期段階のコストが抑えられる他、開発工数や保守などの工数が削減できます。
しかしながら、画像が多いサイトや複雑なサイトなどにはあまり向いておらず、テキストが多い、ニュースサイトや情報サイトなどに向いていると言えます。
レスポンシブでサイトを作るときの注意点としては、テキストをメインとする場合、一段落の文字数が多いと、画面が小さい端末で閲覧した場合、文字だけが画面に埋まってしまいユーザーにとっては読みにくいと感じられることがあります。そのため、適度な改行を入れるなどして、モバイル端末で閲覧した際にも読みやすいように心がけることが重要です。
アクセスした端末に応じてサーバーでサイトを切り替える
サーバー側でアクセス元の端末のユーザーエージェントを判定し、サーバー側でパソコンサイトかスマートフォンサイトに切り替える方法があります。
日本国内で用いられているスマートフォンサイトの多くが、サーバー側で切り替える方式を採用しているケースが多いです。切り替え方式は、画像が多いサイトやデザインを重視したいサイトに向いています。特に、物品を販売する「ECサイト」などで採用されています。
切り替え方式では、デザインに関する自由度は高い反面、パソコン用とスマートフォン用に2つのHTMLコードを用意する必要があり、初期コストが係る上、開発工数が多く必要になるなど手間が多く発生するのがデメリットです。
また、ユーザーがスマートフォンでアクセスしたが、パソコンサイトを見たいといったケースが発生した場合、サーバー側で自動的に切り替えてしまっているため、パソコンサイトのアクセスができなくなるなど時と場合によっては不便を感じてしまうこともしばしばあります。
そのため、パソコンサイトとスマートフォンサイトで利用できる機能に制限を加えない様に心がけることや、機能の制約でスマートフォンサイトでは対応が難しい場合はスマートフォンでもパソコンサイトにアクセスできるようにしておくと良いでしょう。
スマートフォンサイトにリダイレクトする
既存で公開しているパソコンサイトでスマートフォンサイトへの対応が困難な場合などの対応方法として、別サイトとしてスマートフォンサイトを構築し、パソコンサイトにスマートフォンからアクセスがあった場合、スマートフォンサイトに転送する方法があります。
スマートフォンサイトをはじめから構築することになりますので、初期コストが発生する事に加え、はじめから開発がスタートしてしまうことになりますので、工数をあらかじめ確保しておく必要があります。
スマートフォンサイトにリダイレクトすることで、URLがパソコンサイトとスマートフォンサイトで別々になってしまうデメリットがあります。また、長期的に見ると、URLが別々になっていることでSEO効果が期待できないことや、Googleの検索エンジン側から判定した場合、別サイトとして認識されることも考えられます。また、コンテンツ内容がパソコンサイトとスマートフォンサイトで重複することで、コピペ判定されるリスクがあります。
また、スマートフォンでアクセスした場合、あまり電波環境が良くない場所でアクセスされた場合、スマートフォンサイトへの転送に時間がかかってしまい、ユーザーを逃してしまうことも十分に考えられます。
スマートフォンサイトへのリダイレクトはデメリットが多くあまり積極的におすすめできる方法ではありませんが、既存でウェブサイトをお持ちの方で、スマートフォンサイトの作成をしたいが、対応が難しいと感じている方は、既存サイトに対して、スマートフォン対応にしてくれる変換サービスを利用することもできます。料金は月額5000円程度しますが、スマートフォンからのトラフィックが急増するなど急ぎで対応が必要な場合は検討する余地はありそうです。
